京都大学・同志社大学では、
毎年4,000人台が部屋を探す?
入学者数と自宅外通学の大学公式データから、京都の学生賃貸需要をざっくり数字にしてみます。
結論|単純推計では「約4,700人規模」
大学が「毎年、何人が賃貸住宅を探したか」という実数を公表しているわけではありません。ただ、2026年度の学部入学者数と、大学が公表している自宅外通学の比率を組み合わせると、京都大学と同志社大学だけでも、春の住まい需要はかなり大きいことが見えてきます。
1. 京都大学は2026年度に2,942人が学部へ入学
京都大学は、2026年度の学部入学者数を2,942人と公表しています。これは一般選抜だけではなく、その年度に実際に学部へ入学した人数です。
京都大学の過年度の学生生活実態調査(平成13年度)では、学部回答者の69.5%が「自宅以外から通学」と回答しています。現在の比率そのものとして使うには古い資料ですが、京大で自宅外居住の比重が大きいことを示す公式資料として参考になります。
| 京都大学 | 数字 | 扱い |
|---|---|---|
| 2026年度 学部入学者 | 2,942人 | 現在の公式実数 |
| 学部生の自宅外通学 | 69.5% | 平成13年度調査・参考値 |
| 単純計算 | 約2,045人 | 2,942 × 69.5% |
同じ調査では、自宅外通学の学部生の住居はアパート46.4%、マンション45.0%で、両者だけで9割超でした。こちらも過年度データですが、京大周辺で学生向け民間賃貸が重要だったことは読み取れます。
2. 同志社大学は「約4割が下宿」ではなく、2025年度で自宅外41.2%
同志社大学は2026年度の入学式式辞で、毎年、学部に約6,500人の新入生を迎えるとしています。
さらに、同志社大学の2025年度基礎データでは、学部生26,853人のうち自宅外通学者は11,065人、41.2%です。大学の生活支援ページでも「およそ4割の学生が下宿生活」と案内されています。
| 同志社大学 | 数字 | 扱い |
|---|---|---|
| 毎年の学部新入生 | 約6,500人 | 2026年度学長式辞 |
| 2025年度 学部生 | 26,853人 | 公式基礎データ |
| 自宅外通学者 | 11,065人(41.2%) | 公式基礎データ |
| 単純計算 | 約2,678人 | 6,500 × 41.2% |
3. 2大学を足すと、毎年約4,700人という「住まい需要の母数」になる
上の比率を新入生にもそのまま当てはめると、京都大学は約2,045人、同志社大学は約2,678人。合計は約4,723人です。
そのため、タイトルの「毎年4,000人前後が部屋を探す?」は、厳密には「2大学だけでも毎年4,000人台の自宅外居住需要が生まれる可能性がある」という意味です。
4. ただし、需要は京都市中心部だけに集中しない
京都大学では吉田キャンパス周辺の吉田・百万遍・出町柳・元田中・北白川などが一人暮らしの候補になります。一方、同志社大学は今出川校地だけでなく京田辺校地にも学部があり、大学自身も、新入生は講義を受ける校地周辺に下宿するケースが多い一方、宇治・城陽・伏見や地下鉄沿線を選ぶ学生もいると案内しています。
つまり「京都の学生需要」は一つの駅に集まるのではなく、キャンパス・学部・鉄道・自転車圏によって複数の賃貸市場に分かれると考える方が実態に近いです。
5. 不動産で見ると、学生需要は毎年入れ替わる
学生向け賃貸の特徴は、新入生が入る一方で卒業生が退去するため、毎年春に大きな入れ替わりが起きることです。大学周辺では「学生が何人いるか」だけでなく、毎年どれだけ新しい居住需要が補充されるかを見ることが重要です。
特に京大・同志社のように入学者数が大きい大学では、大学の存在そのものが周辺のワンルーム・1K市場、学生マンション、家具家電需要などを支える一因になります。
6. 保護者にとっては「4年間借りる」以外の選択肢もある
毎年これだけの学生が京都へ流入するなら、「4年間家賃を払う」ことだけが住まいの選択肢とは限りません。物件価格や管理費、修繕積立金、固定資産税、卒業後の売却可能性まで含めて、親がマンションを購入するケースを比較する余地もあります。
- 京都大学|令和8年度学部入学式(2026年度学部入学者 2,942名)
- 京都大学|平成13年度 学生生活実態調査(学部の自宅外通学 69.5%)
- 同志社大学|2026年度春学期入学式式辞(学部新入生 約6,500名)
- 同志社大学|2025年度 基礎データ集
- 同志社大学|自宅・自宅外通学者比率(2025年度)
- 同志社大学|住まい(下宿)紹介
確認日:2026年9月24日。京都大学の自宅外通学比率は過年度調査のため、現在の比率として断定せず、需要規模を考える参考値として使用しています。